2024年2月1日、東京 - データ分析と統合のグローバルリーダーである Qlik® は本日、 AI Councilの設立を発表しました。世界有数の AI 専門家を集め、その知識を活用することで、 Qlik は AI を活用した製品ポートフォリオの開発をさらに加速し、顧客がデータを活用してより大きなビジネス成果を達成できるよう支援します。
Qlik の生成 AI ベンチマークレポートによると、経営幹部の 31% が、今後 1年間に生成 AI の導入に 1,000万ドル以上を費やす予定であり、79% がすでに生成 AIツールやプロジェクトに投資していることがわかりました。一方で、生成 AI の能力を引き出すためには、適切なデータ戦略が必要性であることもわかりました。AI の構成要素であるデータが全社的に民主化 される過程で適切に管理されなければ、事業運営の効率性と完全性に深刻な脅威をもたらす可能性があります。AI Councilは、Qlik の顧客がこのような課題に対処できるよう支援し、ベストプラクティスについてアドバイスする目的で設立しました。
AI Councilのメンバーは、Qlik 社内と連携して Qlik の研究開発の方向性を導き、製品ロードマップに情報を提供し、Qlik の AI が責任と倫理を念頭に置いて構築されていることを保証します。また、AI の可能性を最大限に活用する方法について、Qlik のリーダーや従業員を教育するとともに、AI 投資による価値を実証することを任務とするビジネスリーダーの優先事項に関する洞察を提供します。
AI Councilには、世界中の著名な専門家が参加しています。メンバーの詳細については、Qlik Staige™ のウェブサイトをご覧ください。
ニーナ・シック – 生成 AI に特化したアドバイザリーファーム創設者、作家、アドバイザー
生成 AI の世界的権威であるニーナ・シック氏は、長年にわたり社会の新たな技術トレンドを分析してきました。20年以上の地政学的経験を持ち、ジョー・バイデン米国大統領を含む世界的指導者に助言を行い、ChatGPT が AI を世界的現象にする数年前から「AI の転換点」についてのビジョンを明確にしていました。
ルマーン・チョウダリー博士 – 責任あるAIリーダー、エンジニ ア、監査役、投資家
ルマーン・チョウダリー氏は応用アルゴリズム倫理の分野におけるパイオニアであり、倫理的で説明可能な、信頼性の高い AI の実現を目指した、最先端の社会技術を創造しています。現在、アルゴリズム評価に関する実践コミュニティを構築する技術系非営利団体 Humane Intelligence の CEO 兼創設者のほかに、英国 データ倫理・イノベーションセンター 、国連のデジタル開発のためのブロードバンド委員会、オックスフォード大学の AI とガバナンス委員会、データサイエンス専門誌『Patterns』など、複数の組織の委員を務めています。それ以前は、Twitter の META(ML Ethics, Transparency, and Accountability) チームのディレクターとして、プラットフォーム上のアルゴリズムによる弊害を特定し、軽減するための応用研究者やエンジニアのチームを率いていました。
ケリー・フォーブス - AIアジア太平洋研究所 共同設立者兼エグゼクティブ・ディレクター
ケリー・フォーブス氏は、政策、研究、産業に混在する部署に従事し、主要な組織や政府と協力しながら、国際協力を通じて AI に関連するリスクに取り組んでいます。アジア太平洋地域での豊富な経験を生かし、AI ガバナンス、官民対話、政府の政策課題に関する調査を行っています。
マイケル・ブロンシュタイン博士 - オックスフォード大学DeepMind人工知能教授
数々の受賞歴を持つ学者であるマイケル・ブロンシュタイン氏は、Twitter 社のグラフ学習研究責任者、インペリアル・カレッジ・ロンドン教授を歴任したほか、スタンフォード大学、マサチューセッツ工科大学、ハーバード大学で客員教授を務めています。また彼はシリアルアントレプレナーでもあり、Novafora、Invision(2012年にIntel が買収)、Videocites、Fabula AI(2019年に Twitter が買収)などのスタートアップを設立しました。
Qlik CEOのマイク・カポネは次のように述べています。「Qlik の AI Councilの設立は戦略的な躍進であり、単に AI を進化させるだけでなく、倫理的な信頼性と実用性をもって AIを活用するという当社の根強いコミットメントを反映したものです。私たちの目標は明確です。それは、お客様が変革的であるだけでなく、責任ある方法で AI を活用できるようにすることです。AI の著名人を結集することで、最先端であるだけでなく、シームレスに統合され、管理された AI ソリューションを提供することに注力します。このイニシアチブは、私たちの旅路における極めて重要な章であり、実質的なデータ主動型のビジネス成果を促進するという私たちの中核的使命に沿った、アクセスしやすい方法で AI の民主化に向けた大胆な動きを示すものです。」
世界中のデータおよびアナリティクスのリーダーは、2024年6月3日から5日にフロリダ州オーランドで開催される Qlik Connect にてAI Councilの意見を聞くことができます。AI Councilメンバーは、データ分析、統合、AI に関する卓越した本イベント内でデータ戦略における自動化の価値を模索する企業にとっての機会と課題についての見解を発表する予定です。イベントの詳細および参加登録は、https://ja.staige.qlik.com/ をご覧ください。
QlikのAI Councilのメンバーであるルマーン・チョウダリー氏は、次のように述べています。「Qlik の AI Councilに参加し、AI 分野の素晴らしい専門家たちと協力して、世界中の企業のデータ活用方法を最適化できることをうれしく思います。私たちは今、インターネットがそうであったように、生成 AI という革新的技術が世界に影響を与える大きな転換点にいます。今は自己満足に浸っている時ではありません。AI を採用することは、一部の人が言うほど簡単ではありませんが、取り残されることはリスクの高い賭けです。責任あるステップを踏むことで、組織は前例のないイノベーションの時代を迎えることができます。この進化に貢献できることを楽しみにしています。」
JBS USAのITビジネス・インテリジェンス・マネージャーであるステファニー・ロビンソン氏は、次のように述べています。「JBS USA で働く中で、エンタープライズAI開発への責任ある現実的なアプローチを実践している Qlik の AI における進歩の重要性を再認識しました。AIアプリケーションの強化に対する Qlik の取り組みは、テクノロジーによってビジネスの成果を大那波に向上させるという当社の方針と一致しています。私たちは、倫理的な AI の実現に対する Qlik のコミットメン トを評価し、この取り組みが業界にもたらす効果に期待しています。」
AI分野における Qlik のイノベーションについては、以下のリンクをご参照下さい。https://ja.staige.qlik.com/
Qlikについて
クリックテック・ジャパン株式会社は、米国 Qlik Technologies Inc. の日本法人です。Qlik は、複雑なデータ状況を実用的なインサイトに変換し、戦略的なビジネス成果を促進します。世界 40,000 社以上の顧客にサービスを提供している Qlik の製品ポートフォリオは、最先端かつエンタープライズ水準の AI / 機械学習と広範なデータ品質を基盤としています。また、優れたデータ統合およびデータ統制、多様なデータソースに対応する包括的なソリューションを提供します。Qlik の直感的な分析は、隠れたインサイトの発見や複雑なビジネス課題の解決、新たなビジネスチャンスの獲得を支援します。さらに、実用的で高度な拡張性を備えた Qlik の AI / 機械学習ツールで、適切で迅速な意思決定を可能にします。Qlik は戦略的パートナーとして、プラットフォームに依存しないテクノロジーと専門知識で、顧客の競争力を高めます。
© 2024 QlikTech International AB. All rights reserved. All company and/or product names may be trade names, trademarks and/or registered trademarks of the respective owners with which they are associated. The development, release and timing of any product or functionality described herein remain at the sole discretion of Qlik and should not be relied upon in making a purchasing decision.
本書に記載されている情報は、予告なく変更されることがあります。さらに、ここに記載されている製品または機能の開発、リリース、およびタイミングは、Qlik の単独の裁量に委ねられており、購入の意思決定を行う際に頼るべきではなく、また、将来的に特定の製品や機能を提供することを表明、保証、または約束するものではありません。
プレスリリース