企業と個人のパフォーマンスを妨げるデータリテラシー不足が明らかに

世界的な大規模調査により、ロボティクスとオートメーションの新時代に

July 10, 2018

データに対する自信不足が成功の足かせとなっていることが判明

ビジュアル分析のリーダーであるQlik Technologies Inc. (本社:米国ペンシルベニア州、CEO:マイク・カポネ、以下Qlik®)は2018年6月26日、世界規模の調査を実施し、データや技術に対する知識の個人差が企業の意志決定に悪影響をもたらしていることを発表しました。

マッキンゼーの報告では、オートメーションとロボティクスによって、2030年までに世界の労働者の最大8億人が失業するとしており、ガートナーもデータリテラシーを職場で必須のスキルであると発表していますが、企業のほとんどの意志決定者(76%)はデータを読み取り、処理し、分析し、議論する能力について自信がない、と回答しています。データスキルについてもっとも自信がないと回答したのはヨーロッパのエグゼクティブ層(83%)であり、以下アジア太平洋(80%)、米国(67%)と続いています。

Qlikのデータリテラシー部門のトップであるジョーダン・モロー(Jordan Morrow)は次のように述べています。「データはすでに競争における基盤となっており、グローバル企業は市場を牽引するためにデータを分析判断の重要な材料としています。しかし、このデジタル時代に組織が成功できるかどうかは、従業員が新しい『言語』を学べるかどうかに大きく左右されます――データという言語です。データの取り扱いに苦労する企業の指導者層は、その人が単にリーダーとして成功しにくいというだけでなく、データに対する企業文化を全社的に変えていくことをも困難にしています。このように、危機的なデータリテラシー不足の中でもまだ、ロボティクス、オートメーション、そしてデータリテラシーのある従業員という強力な構成によって、大きな成功を収められるだけの時間はまだあるとされています。ただ、競争上の優位をつかむには迅速な行動が必要です」

クリックテック・ジャパンのカントリーマネージャーである北村 守は次のように述べています。「日本では長年にわたり、グローバルビジネスの基盤として英語の開発に重点を置いてきました。今日我々は、人工知能、自動化、高度な予測分析を通じたビジネスの成功と変革への新しい機会を約束する新たな課題に直面しています。この新しい時代を受け入れ、データにアクセスし組織全体で分析機能を拡張する企業は、この新しい経済のリーダーとなるでしょう。この可能性を開く鍵は、データ駆動型の文化的変化をサポートするビジネスリーダーと、データという新たな『言語』を学び活用する意欲のあるビジネスパーソンです」

Qlikは新しい世界的な調査報告の中で、データリテラシーの不足について分析し、どうすればデータ、ツール、学習によって全従業員に力を与え、個人的な成功を収めるとともにこれまでにない経済的チャンスを生かせるか、具体的なアドバイスを述べています。重要なポイントは以下のとおりです。

  • データはキャリア成功の秘訣である
    データの取扱いに自信のある意志決定者のうち、大多数(85%)が「仕事の成績が非常に良い」と答えていますが、自信のない人では半分強(54%)に過ぎません。さらに、現在の職務でデータを扱っている人では、ほとんど(94%)が「データが仕事の質を上げる役に立っている」と答え、さらに「データリテラシーが高いおかげで職場での信用も上がった」(82%)と答えています。
  • 学びたいという意欲は非常に高い
    企業の意志決定者のほとんど(78%)は、データスキルの向上にもっと時間と努力を注ぎたいと答えており、これにより、企業文化の改革を大きな抵抗なく進められる可能性が大きいということが分かります。学ぶ意欲がもっとも高かったのはインドのエグゼクティブ(95%)であり、次いでアジア太平洋(72%)、最後がヨーロッパ(65%)でした。
  • 自信度は地域により、国により違う
    企業の意志決定者の自信度がもっとも高かったのはインド(46%)であり、続いて米国(33%)、スペイン(27%)、イギリス(26%)、オーストラリア(22%)、ドイツ(20%)、シンガポール(17%)、フランス(16%)、スウェーデン(15%)、中国(12%)、日本(8%)の順でした。
  • マシンのデータを正しく検討するために、データに疑念を持つ人間がもっと必要である
    約半数(48%)の人が、データの真偽の区別に苦労しています。企業が成功するには、従業員のスキル向上とサポートが緊急に必要だということです。

続いてモローは以下のように述べています。「組織がデータ主導型のかたちを目指している今、データを読み取り、処理し、分析し、疑念を持つ従業員ほど、職務と組織に貢献できることは当然です。会社は従業員の熱意をしっかりと受け止め、データリテラシーを高める活動の原動力となるような、データに詳しい人材を見出さねばなりません。組織が非常に多彩な人材、役割、要素で成り立つ現在、これはさまざまなレベルで行う必要がありますし、また扱うデータの性質が人によって違うため、各人に合わせたサポートが必要です。従業員がどんなレベルからスタートするにせよしっかりとした指導と管理力は、誰もが成功できる適切な企業文化を生み出す力となるはずです」

今回の報告には、さまざまな業界の専門家やデータ責任者による判断、意見、ベストプラクティスに関する助言も含まれています。たとえば、以下のようなものがあります。

  • データストラテジスト、バーナード・マー(Bernard Marr)氏:
    「データは人工知能、オートメーション、そして高度な予測型アナリティクスによる変革の最大の原動力であり、その基礎をなすものです。しかし効率の向上、顧客体験の改善につながる分析判断をもたらすことに非常に大きな進歩が見られる一方で、データに対する自信が全般に足りないため、これ以上の成長ができずにいるのです」
  • ロイズ保険協会ビジネスインテリジェンス&データプロダクツ担当のトップ、ニック・ブルーデン(Nick Blewden)氏:
    「デジタル経済において、当協会のスタッフもみなデータユーザーであり、さまざまな種類のデータリテラシー能力を使っています。スキル向上の必要があるということは、別に恥ずかしいことでも不安を感じることでもありません。ただ、真剣に考える必要があります――特に強烈な競争圧力があり、最大の効率で仕事をしなくてはならない我々のような業界では」

    クォーカー(Quooker)社最高執行責任者(COO)、ヘールチェン・ウォルチェス(Geertjan Woltjes)氏:
    「あなたの会社を機敏にし、当社のように成長させたいなら、社員を信じて判断を任せることです。当社のスタッフが各種のダッシュボードやツールを使えるということは、スケジュールの変更やサプライヤーへの連絡にあたり、いちいちマネージャーに相談する必要がないということです。つまりスタッフが自分で判断し、実行できるのです。特にデータリテラシーの高い従業員は、このような自律性を本当に気に入っていて、事業も成長しますし本人のキャリアも伸びていきます。また、長期的には、専門の教育プログラムによって、さまざまな能力レベルの従業員の自信も高めていけるでしょう。当社では、誰もが正確な分析判断に基づいて重要な決定を下し、それぞれの職務においてさらに成果を挙げられるようになるべきだと考えています」
  • ライティントン・ウィガン&レイ国民保健サービス基金(Wrightington, Wigan and Leigh NHS Foundation Trust)ビジネスインテリジェンス担当トップ、マーク・シングルトン(Mark Singleton)氏:
    「私たちのやり方は、データに注目してこれまでになかった疑問をぶつける、そういうモチベーションを従業員に与えることです。分析情報を自ら行動に変え、ポジティブな成果を経験すれば、社員自身がデータを活用して新しい仕事のやり方を考え、実行するようになっていきます。当社では組織全体について、清掃係から看護士、アナリストに至るまでスキルと能力を高めているため、現場の人間が必要な答えを手に入れる際にBIチームが妨げになるようなことはありません」
  • ユナイテッド・オーバーシーズ銀行(United Overseas Bank)ビッグデータ・アナリティクス・グループ長、デイビッド・タン(David Tan)氏:
    「当行には、すばらしくアナリティクスに強い人材が何人か存在し、全従業員のデータリテラシー向上に欠かせない役割を果たしています。顧客へのサービス向上のためにAIや機械学習といったテクノロジーを導入していく上で、当行の誰もがデータ主導の可能性を理解できるよう、オープンなコミュニケーションがあるべきだと思っています」。

エンタープライズ全体にわたってデータリテラシー向上を目指すQlikの計画書は www.qlik.com/getdataliterate でダウンロードできます。

本調査研究について

本調査研究はQlikの依頼によりCensuswide社が実施しました。アンケートの対象はヨーロッパ、アジア、米国の7,377人の企業意志決定者(ジュニアマネージャー以上)です。調査期間は2017年8月から2018年2月までに行われました。CensuswideはESOMARの原則に従い、Market Research Societyのメンバーを雇用しています。

クリックテック・ジャパン株式会社およびQlik Technologies Inc.について

クリックテック・ジャパン株式会社は、米国Qlik Technologies Inc.の日本法人です。Qlik® は、ユーザー部門主導のビジネスインテリジェンス、ならびにデータ分析プラットフォームのリーディング・カンパニーです。オンプレミス型、クラウド型のポートフォリオを通じて、データの場所を問わず、顧客企業におけるレポーティング、セルフサービス型ビジュアル・アナリティクス、ガイデッド・アナリティクス、組み込みアナリティクスまで、幅広いデータ分析の要望に応えます。Qlik Sense®、QlikView®、Qlik® Cloudでさまざまなデータを分析することで、隠れた相関関係を探索でき、新たな洞察やアイディアが得られます。Qlikは、米国ペンシルベニア州のラドナーに本社を構え、世界100ヶ国以上でビジネスを展開し、45,000社以上のお客様にご利用いただいています。